新型コロナ感染症対策として、高齢者福祉施設の面会および簡易診察の臨時施設に木造のモバイル建築ユニット採用

このたび、日本モバイル建築協会のあっせんにより、会員企業の帝人株式会社(本社:大阪市北区、社長:鈴木 純)が開発した木造モバイル建築ユニット「LIVELY VILLA」が、社会福祉法人長陽会(理事長:御手洗 吉生 大分県佐伯市で高齢者の福祉サービスを総合的に提供する法人)に、新型コロナウイルス感染症対策の臨時施設として採用されました。採用されたモバイル建築ユニット3棟は同社会福祉法人が運営する高齢者福祉施設の敷地内に仮設の臨時施設として設置され、今後入居している高齢者とそのご家族との面会および簡易診察用の臨時施設として使用されます。
当協会は、引き続き、会員企業と協力して、全国の医療・福祉施設の新型コロナウイルス感染症対策を支援してまいります。

帝人株式会社 「LIVELY VILLA」

● 「LIVELY VILLA」につきましては、帝人株式会社までお問い合わせください。
帝人株式会社 コーポレートコミュニケーション部
 https://www.teijin.co.jp/
ニュースリリース
 https://www.teijin.co.jp/news/2021/09/21/20210921_01.pdf

●高齢者福祉施設での具体的な利用計画等につきましては、社会福祉法人長陽会までお問い合わせください。
 http://r.goope.jp/choyokai

この記事を書いた人

一般社団法人日本モバイル建築協会