2025年9月

　当協会代表理事・長坂俊成の寄稿「国産材を利用したモバイル建築の可能性—災害対策と地方創生の視点から」が、『建築と社会』2025年9月号（一般社団法人 日本建築協会）に掲載されました。本文では、能登半島地震での8団地26 […]